伊藤元重教授特別寄稿「山高ければ谷深し」（週刊 ダイヤモンド 2008年 10/11号特集「世界大破局」より）

  今週号の週刊ダイヤモンドの特集は、「世界大破局」。

　強烈な表紙が決して脅かしでないことを思い知らされたのが、昨日の津波のような激動の金融市場。

　気が滅入りそうな悲観論尽くしの特集「世界大破局」の中で、この事態をポジティヴに捉えようとする、伊藤元重東京大学大学院経済学研究科教授の特別寄稿、「山高ければ谷深し」は勇気付けられます。

■「山高ければ谷深し」

　伊藤教授は、2000年から2007年までの世界経済の成長率を見ると、過去40年間で最も高い水準となっており、経済が大きく拡大するときは、不健全な過熱現象を伴うことが多いと指摘。

　2000年以降の米国経済でも、少なくとも、不動産バブル、金融膨張、過熱消費、膨れ上がる貿易赤字の、四つの過熱が起きており、当面、最も恐ろしいのは金融市場のパニックが続くことであるとします。

■「日本に蔓延する閉塞感を脱却するチャンスに」

　さらに、伊藤教授は、当面の最重要課題は金融パニックを止めることであるが、今回のこの動きは日本に蔓延していた閉塞感を脱却する大きな機会になるかもしれないと指摘します。

　この数年、世界は歴史的にも特筆すべき成長を続けてきたが、日本はそうした成長から無縁の存在であり、日本の一人当たりの所得は、アジアでシンガポールに抜かれ、OECD加盟国の中でも18位まで下がり、最近間で続いた好景気を支えたものが、円安による外需と異常な低金利と垂れ流しが続く財政赤字というのでは、将来展望もあったものではないとします。

　そして、日本はこうした流れを変えなければいけないが、現下の世界経済の大きな変化がその機会を与えてくれるかもしれず、具体的には円高環境下でグローバル化対応に取り組むことによる輸出企業の長期的な競争力の確保、円高により相対価格の上がる、医療・教育・住宅・観光・農業などの産業の活力の回復、これまで蓄積してきた膨大な金融資産の投資、などを挙げています。

■伊藤元重教授の特別寄稿から感じること

　伊藤教授は、世界恐慌の再来を示唆するような見方は、割り引いて聞いておいた方が良く、人々の耳目を集めるには、できるだけ悲観的な見通しの方が良く、悪い予想ははずれても誰も文句は言わないからだと指摘し、「日本に蔓延する閉塞感を脱却するチャンスに」という前向きの議論を展開しています。

　世の中を気が滅入りそうな悲観論が覆っていますが、伊藤教授の「日本に蔓延する閉塞感を脱却するチャンスに」という提言をしっかりと受け止め、われわれ中小企業経営に携わる者であれば、このような激動の環境下でも、創意工夫を重ねることにより、収益から費用を差し引いた利益を少しでも多く生み出し、企業価値を高めて行くという原理原則を着実に実行して行けば、深い谷もいつかは渡りきることができるのではないでしょうか？